離婚後の生活を考え始めたとき、私が一番最初に不安になったのは、
「毎月、いくらあれば子どもたちと生活できるんだろう」
ということでした。
家賃、食費、光熱費、教育費、習い事、車。
考えれば考えるほど出ていくお金ばかり目について、
「これ、本当に生活していけるのかな」
と不安になりました。
最初の私は、生活費の合計ばかり計算していました。
でも途中で、
生活費が30万円必要だったとしても、自分が30万円全部稼ぐ必要があるわけではない
と気づきました。
養育費。
児童手当。
条件を満たせば児童扶養手当。
そして自分の収入。
それぞれを一度全部並べて、
「結局、あといくら足りないの?」
と考えた方が、離婚後の働き方まで見えやすくなりました。
私の場合は今のところ、いろいろなお金を合わせて月30万円前後を確保できれば、贅沢はできなくても子どもたちと大きく困らず暮らせるのではないかと考えています。
もちろん、これは一般的なひとり親家庭の生活費ではありません。
家賃も、子どもの人数も、車が必要かどうかも、教育にかけたいお金も家庭によって違います。
この記事では「ひとり親なら月○万円必要」と答えを出すのではなく、私がどうやって自分たちの生活費を考えたのかをまとめます。
最初は「出ていくお金」ばかり見ていた
離婚後のお金を考え始めたころ、私はまず毎月の支出を書き出しました。
ざっくりでも、
- 家賃
- 食費
- 水道光熱費
- 通信費
- 保険
- 日用品
- 教育費
- 習い事
- 車関係
- 医療費
- レジャー費
と並べていくと、思っていた以上に項目があります。
しかも、子どもがいると、
「生きていくための最低限だけ残せばいい」
とはなかなか思えませんでした。
習い事もできれば続けたい。
教育費も準備したい。
たまには遊びに行きたい。
食費も、安さだけを優先して、子どもたちが好きなものやフルーツまで全部削りたくはありません。
そこで私は、
最低限いくらで生活できるか
ではなく、
子どもたちとどんな生活を続けたいか
まで含めて家計を考えることにしました。
離婚後のお金は「3つ」に分けて考えると整理しやすかった
離婚後のお金を考え始めたころ、私はずっと、
「毎月いくらあれば生活できるんだろう」
ということばかり考えていました。
でも、実際に必要なお金を書き出してみると、毎月の生活費だけを考えていても足りないことに気づきました。
離婚後の新しい生活を始めるときには、引っ越しや賃貸契約などでまとまったお金が必要になります。
さらに生活が始まったあとも、車検や税金、家電の買い替え、子どもの行事など、毎月ではないけれど避けにくい支出があります。
そこで私は、離婚後に必要なお金を次の3つに分けて考えるようになりました。
- 最初に必要なお金
- 毎月必要なお金
- ときどき必要なお金
全部をまとめて「離婚後はいくら必要?」と考えていたときより、3つに分けた方が、何を準備すればいいのか見えやすくなりました。
① 最初に必要なお金
まず考えたのが、子どもたちとの新しい生活を始めるまでに必要なお金です。
私の場合、大きいと考えているのは、
- 賃貸契約の初期費用
- 引っ越し費用
- 必要になった場合の家具・家電
- 新生活が安定するまでの生活予備費
などです。
私は今、離婚後のスタート時点では、手元に300万円ほど残しておきたいと考えています。
これは「離婚するなら300万円必要」という意味ではありません。
私の場合は、子ども3人との引っ越しがあり、離婚後すぐに収入が安定するとは限らないことも考えて、初期費用を払ったあとにもある程度のお金を残しておきたいと思っているからです。
300万円は、離婚する家庭に必要な一般的な金額ではありません。
家族構成、住む地域、住居、仕事、引っ越しの有無などによって必要なお金は大きく変わります。
私自身が「これくらい残せたら少し安心できそう」と考えている目標額です。
② 毎月必要なお金
次が、実際に生活を始めてから毎月必要になるお金です。
わが家の場合は、
- 家賃
- 食費
- 水道光熱費
- 通信費
- 日用品
- 保険
- 教育費
- 習い事
- 医療費
- 車にかかるお金
- 子どもとのレジャー費
などを考えています。
私は今のところ、子どもたちとの暮らしには月30万円前後を一つの目安にしたいと考えています。
ただし、この30万円も一般的な基準ではありません。
家賃や子どもの人数、教育費、車の有無などによって必要額は変わります。
大切なのは「ひとり親なら月○万円」と考えるのではなく、自分の家庭で実際に必要になりそうな支出を書き出すことだと思っています。
日用品は「毎月同じ金額」では考えにくかった
毎月の生活費を考える中で、意外と金額をつかみにくかったのが日用品費です。
トイレットペーパーやティッシュ、洗剤、シャンプー、歯磨き用品など、一つひとつはそれほど高くなくても、家族分を合わせると少しずつ積み重なります。
わが家の場合は赤ちゃんもいるため、おむつやおしりふきなども必要です。
さらに、私はドラッグストアやネットで日用品をまとめ買いすることが多く、「毎月必ず○円」と決めにくいと感じています。
ある月だけを見ると、コンタクトレンズなどを月割りして考えた分も含めて、日用品関係で2万円ほどになることもありました。
ただし、毎月2万円使っているという意味ではありません。
まとめ買いした月は高くなり、在庫が残っている月はほとんど買わないものもあります。
そのため離婚後の家計では、1か月だけの金額を見るのではなく、数か月分の支出を見て平均すると分かりやすそうだと考えています。
わが家はまとめ買いが多いため、日用品費は月によってかなり変わります。
離婚後は「今月いくら使ったか」だけではなく、数か月単位で平均を見ながら予算を考えたいと思っています。
私は日用品についても、ただ金額を削るのではなく、
「必ず使うもの」
「まとめ買いした方が安いもの」
「なくても困らないもの」
を分けながら考えていきたいと思っています。
子どもが3人いると、日用品を完全に節約するのは難しいです。
だからこそ、無理に低い予算を設定するよりも、まず今の家庭で実際にどのくらい使っているのかを知ることから始めたいと思っています。

日用品は一つずつ見ると小さな金額でも、家族分を合わせると意外とかかります。まずは実際に使っている金額を知るところから始めました。
③ ときどき必要なお金
見落としたくないのが、毎月ではない支出です。
たとえば、
- 車検や自動車税
- タイヤ交換
- 入園・入学など学校関係の費用
- 家電の故障や買い替え
- 医療費
- 冠婚葬祭
- 子どもの行事
- 旅行やレジャー
などです。
毎月の家計だけを見ると生活できそうでも、こうした支出が重なった月に一気に苦しくなる可能性があります。
だから私は、不定期にかかるお金も「余ったら払う」のではなく、最初から家計の一部として考えておきたいと思っています。


① 最初に必要なお金
引っ越し・賃貸初期費用・生活予備費など
② 毎月必要なお金
家賃・食費・光熱費・教育費など
③ ときどき必要なお金
車検・税金・学校関係・家電など
この3つに分けてから、離婚後に必要なお金を考えやすくなりました。
私は最初、「離婚後はいくら必要?」という一つの大きな数字を出そうとしていました。
でも今は、
最初にいくら必要?
↓
毎月いくら必要?
↓
不定期の支出にはいくら備える?
と分けたうえで、
入ってくるお金はいくら?
↓
あと毎月いくら足りない?
と考える方が分かりやすいと感じています。
この順番にしてから、自分がどのくらい働く必要があるのかも、以前より具体的に考えられるようになりました。



離婚後のお金を全部まとめて考えるより、「最初・毎月・ときどき」に分けると、私にはかなり整理しやすかったです。
私が家計を考えるときに最初に決めたこと
全部の項目を同じように削るのではなく、
「ここは守りたい」
「ここなら見直せそう」
を分けました。
私ができるだけ残したいと思ったのは、
- 子どもの教育に必要なお金
- 習い事
- 安心して暮らせる住環境
- 食費
- 子どもたちとのレジャー
です。
反対に、
通信費や保険などは、内容を見直して下げられる部分がないか確認したいと思っています。
この線引きをしてから、
「全部節約しないと」
という気持ちが少し変わりました。
削る家計ではなく、残したいもののためにほかを調整する家計にしたい。
今はそう考えています。
一番悩んだのは家賃だった
私が家計を計算していて、一番大きいと感じた固定費が家賃です。
家計だけを考えれば、家賃はできるだけ安い方が楽です。
数万円下がれば、年間ではかなり大きな差になります。
それでも私は、住まいだけは金額だけで決めにくいと思っています。
子どもが暮らしやすいこと。
学校へ通いやすいこと。
家族で過ごせる広さがあること。
生活音なども含め、安心して暮らせること。
そう考えると、
「一番安い家を選ぶ」=わが家にとって一番いい選択
とは限りません。
家賃をある程度かけるなら、その分ほかで調整する。
私はその考え方で家計を作りたいと思っています。


家賃については利用できる支援も確認しておきたい
離婚後の家計を考える中で、私はひとり親家庭の住宅支援資金という制度があることも知りました。
こども家庭庁によると、一定の条件を満たすひとり親について、入居している住宅の家賃実費を原則12か月・月上限7万円まで無利子で貸し付ける制度があります。対象には、児童扶養手当受給者等で、母子・父子自立支援プログラムの策定を受け、自立に向けて取り組んでいることなどの条件があります。
また、一定の条件を満たして就職し、その後1年間就労を継続した場合には、返済が免除される仕組みもあります。
私はこの制度を知ったとき、
「離婚直後の家賃負担を少し抑えながら、資格取得や仕事探しを進められたら助かるな」
と思いました。
ただし、これは誰でも受け取れる家賃補助ではなく、最初から返済不要のお金でもありません。
そのため私は、
「使える前提」で離婚後の家計を作らない
ようにしたいと思っています。
実際に離婚後の働き方や住む場所が決まったときに、自分が対象になるのかを窓口で確認するつもりです。
利用できればとても助かる制度ですが、対象要件があります。
私はまず支援がなくても払える家賃を基準に考えて、利用できる場合は生活を立て直すための助けとして考えたいです。
【公的情報】
こども家庭庁|ひとり親家庭への支援について
私は月30万円前後をひとつの目安にしている
今の生活をもとに何度か計算して、私は現在、
月30万円前後
をひとつの目安にしています。
ただし、これは、
「ひとり親で子どもがいるなら月30万円必要」
という意味ではありません。
家賃5万円の家庭と10万円の家庭では、それだけで月5万円違います。
車が必要な家庭と必要ない家庭でも違います。
子どもが1人なのか3人なのかでも大きく変わります。
だから誰かの家計簿を見て、
「この人が25万円なら私も25万円でいける」
とは考えない方がいいと思いました。
大切なのは、
自分の家族なら、毎月いくら必要なのか。
一度自分で書き出してみることだと思います。
「30万円必要=30万円働いて稼ぐ」ではなかった
ここが、私が家計を考えていて一番気持ちが楽になったところです。
仮に毎月30万円必要だったとしても、
自分の給与だけで30万円を作らなければならないわけではありません。
離婚後の家計には、家庭の状況によって、
- 自分の給与
- 養育費
- 児童手当
- 児童扶養手当
- その他利用できる支援
などが入る可能性があります。
こども家庭庁も、ひとり親家庭への支援を、子育て・生活支援、就業支援、養育費確保等支援、経済的支援などに分けて案内しています。
【公的情報】
こども家庭庁「ひとり親家庭等関係」
こども家庭庁の公式ページを見る
私はこれを、
必要生活費 − 入ってくるお金=自分で補いたい金額
として考えることにしました。
この計算に変えてから、
「離婚後どうやって生活するの?」
という漠然とした不安が、
「あと○万円なら、どんな働き方ができる?」
という具体的な問題に変わっていきました。
養育費は大切。でも頼り切る家計にはしたくない
離婚後の家計を考えるうえで、養育費は大きなお金です。
特に私の場合、子どもがまだ小さい間は、すぐにフルタイムで働くのは難しいと考えています。
そのため、離婚直後は養育費も生活を支える大切な柱になります。
ただ私は、
「養育費が毎月必ず入るから大丈夫」
という家計には、できるだけしたくありません。
もちろん、養育費はきちんと取り決めるつもりです。
でも、もし一時的に支払いが止まったとき、それだけで家賃や生活費が払えなくなる状態は怖い。
だから将来的には、自分の収入も少しずつ増やして、
養育費は大切。でも養育費だけに依存しない。
そんな家計を目指したいと思っています。


児童手当・児童扶養手当も「入ってくるお金」として確認する
離婚後の家計を考えるとき、養育費とあわせて確認したいのが、児童手当や児童扶養手当です。
児童手当は、子どもを養育している家庭を対象とした制度です。
一方、児童扶養手当は、ひとり親家庭などを対象とした制度で、所得などによって支給額が変わります。
そのため私は、
「離婚したらこの金額がずっと入ってくる」
と決めて家計を作るのではなく、実際に自分が対象になるのか、いくら受け取れるのかを確認してから計算したいと思っています。
特に児童扶養手当は、自分の所得などによって全部支給・一部支給・支給対象外になる可能性があります。こども家庭庁も所得限度額などを設けています。
児童手当についても、年齢や第3子以降の数え方によって金額が変わるため、最新の制度を確認する必要があります。
離婚後の家計では、
養育費+児童手当+児童扶養手当+自分の収入
を合わせて考えたいと思っています。
ただし、手当は家庭状況や所得によって変わるため、最初から満額を受け取れる前提にはしないつもりです。




【公的情報】
こども家庭庁|児童手当制度のご案内
私が使っている計算はとても単純
離婚後の家計を考えるとき、私は複雑な計算から始めませんでした。
STEP1 毎月必要なお金を書く
まずは、
毎月いくら出ていくか
を書きます。
家賃、食費、光熱費、通信費、教育費、車、保険など。
ここでは「平均的な家庭はいくら?」ではなく、今の自分たちの生活を基準にします。
STEP2 入ってくるお金を書く
次に、
毎月または定期的に入ってくる可能性があるお金
を書きます。
養育費、児童手当、児童扶養手当、自分の給与などです。
STEP3 差額を見る
そして、
必要生活費 − 入ってくるお金
を計算します。
ここで初めて、
「私は月いくら働けばいい?」
を考えます。
最初から「フルタイムで○万円稼がなきゃ」と決めるのではなく、
生活に必要な金額 → 入ってくるお金 → 足りない金額
の順番で考える。
私はこの方法が一番分かりやすかったです。
私の場合、今すぐフルタイムを選ばない理由
家計だけを見れば、収入は多い方が安心です。
それでも私は、離婚直後からフルタイムで働くことは今のところ考えていません。
子どもたちには、
離婚。
引っ越し。
学校や園の変化。
新しい生活。
いろいろな変化が重なる可能性があります。
そこへさらに、私自身も突然ほとんど家にいなくなる生活に変えてしまうことには不安があります。
だから最初は時短パートなどから始めて、子どもたちの様子を見ながら勤務時間を増やしたいと思っています。


働き方を先に決めるのではなく、
「今の家計ならどこまで働く必要がある?」
を見ながら調整したいです。
習い事は「一人一つくらい」を残せる家計にしたい
家計を計算していて現実的に考えるようになったのが、習い事です。
離婚前とまったく同じように、好きなものを何個でも続けるのは難しいかもしれません。
それでも私は、
一人一つくらいは、本人が好きな習い事を続けられる家計にしたい
と思っています。
これは生活に絶対必要なお金ではありません。
でも、私にとっては、
「削っても死なないからゼロにする」
という項目でもありません。
こういうものを最初から予算に入れておくことで、
「あとで余ったらやらせる」
ではなく、
子どもたちに残したい生活そのものを家計に反映できる
と思っています。
レジャーや食費もゼロにはしたくない
同じ理由で、レジャー費も完全にはなくしたくありません。
近場でもいい。
大きなお金をかけなくてもいい。
でも、離婚したから子どもとのお出かけが全部なくなる生活にはしたくありません。
食費もそうです。
節約はしたいけれど、
果物も全部やめる。好きなものも買わない。
というところまで削るのは、私が望んでいる生活とは違います。
だから私は、
生活を豊かにするお金も少額から予算化する
つもりです。
このあたりは、家計簿の正解ではなく、各家庭の価値観だと思います。
家計を書き出したら「離婚したら生活できない」が少し変わった
計算する前は、
「離婚したらお金が足りなくなる」
という漠然としたイメージしかありませんでした。
でも一つずつ数字にすると、
家賃はこれくらい。
食費はこれくらい。
児童手当はこれくらい。
養育費は取り決める。
最初は時短で働く。
足りないなら勤務時間を増やす。
と、考えられるようになりました。
もちろん、実際に生活を始めたら想定外のお金も出てくると思います。
それでも、
分からないから怖い
状態と、
今の計算ではこれくらい必要
まで分かっている状態では、不安の種類がかなり違いました。


ひとり親向けの支援は「お金をもらう制度」だけではなかった
離婚後のお金を調べる中で、もうひとつ知ったのが、ひとり親向けの支援は現金給付だけではないということです。
こども家庭庁では、就業相談、就業支援講習、就業情報の提供などを行う「ひとり親家庭等就業・自立支援事業」も案内しています。
【公的情報リンク】
こども家庭庁「ひとり親家庭等就業・自立支援事業について」
就業支援の公式情報を見る


私は、離婚後すぐに全部一人で何とかしようとせず、利用できる制度は確認して使っていきたいと思っています。
私なら離婚後の家計をこの順番で確認する
今からもう一度計算するなら、私はこの順番です。
- どんな暮らしをしたいか決める
- 毎月必要な固定費・変動費を書き出す
- 削りたくないお金を決める
- 養育費の見込みを確認する
- 児童手当・児童扶養手当などを確認する
- 入ってくるお金を合計する
- 生活費との差額を出す
- 差額を基準に働き方を考える
- 実際の生活が始まったら見直す
私にとって一番大きかったのは、
「私はいくら稼げばいい?」から始めなかったこと。
先に、
「私たちは、どんな生活をしたくて、そのためにいくら必要?」
を考えました。
まとめ|「あといくら足りない?」まで出すと働き方が見えてきた
離婚後のお金を考え始めたころ、私は出ていくお金ばかり見て不安になっていました。
でも、
必要生活費
− 養育費
− 児童手当
− 児童扶養手当など
− その他の収入
= 自分で補いたい金額
と考えるようになってから、少しずつ現実的な計画に変わりました。
私の場合は現在、全部合わせて月30万円前後をひとつの目安にしています。
でも、この記事で一番伝えたいのは「30万円必要」ということではありません。
大切なのは、
自分の家庭では、いくら必要なのか。
そして、
何を削ってもよくて、何は残したいのか。
そこまで含めて考えることだと思っています。
私は、子どもたちの習い事も、食事も、お出かけも、できる範囲では残したい。
住む場所も、安さだけでは決めたくない。
だからその生活に必要な金額を出して、
「あといくらなら自分で稼げそう?」
と考えています。
数字にしてみたことで、
「離婚したら生活できるのかな」
という漠然とした不安が、
「この条件なら、こう働けば暮らせそう」
という具体的な計画に少しずつ変わってきました。








