離婚後の生活費を計算してみると、
「これ、本当に足りるのかな?」
と不安になることがあります。
私も離婚後の生活を考えて、
家賃。
食費。
光熱費。
子どもたちにかかるお金。
一つずつ書き出していくうちに、
生活するだけなら何とかなるかもしれない。でも、子どもたちとの今の暮らしまで守れるのかな?
と思うようになりました。
私の場合、特に大きいのが家賃です。
子ども3人との住まいには譲れない条件もあり、単純に「安いところへ引っ越せばいい」とは考えにくい事情があります。
そうすると心配になるのが、
週末に子どもたちと出かけたり、子どもがやりたいことに使ったりするお金まで残るのか
ということでした。
この記事では、
離婚後の生活費を計算して「足りないかもしれない」と感じた私が、
- 生活費はいくら必要なのか
- 何から見直すのか
- 家賃をどう考えるのか
- 養育費をどこまで家計に入れるのか
- 児童扶養手当などの制度
- すぐにフルタイムで働けない場合の収入
- 離婚前の今からできる準備
について、調べたことと私自身の考えをまとめます。

「生活できる最低額」だけではなく、子どもたちが今まで当たり前にしてきた生活をどこまで守れるかまで考えたいと思っています。
まず「毎月いくら足りないのか」を出してみる
離婚後の生活費について考えるとき、最初は
「月いくらあれば暮らせる?」
ということばかり気にしていました。
でも、生活費を書き出したあとに本当に知りたいのは、
「入ってくるお金を合わせても、あといくら足りないのか」
だと思うようになりました。
私の場合は、
毎月必要な生活費
↓
養育費・手当・自分の収入など、入ってくるお金
↓
差し引いて毎月いくら不足するのか
という順番で考えています。
例えば、必要な生活費が月30万円だったとしても、入ってくるお金が月28万円なら、考えるべきなのは「30万円全部をどう稼ぐか」ではなく、不足する2万円をどう埋めるかです。
逆に不足額がもっと大きければ、固定費の見直しだけでは足りず、働き方や利用できる制度まで含めて考える必要があります。
私は、
必要なお金-入ってくるお金=毎月の不足額
まで出してから、
・固定費を見直す
・利用できる制度を確認する
・養育費について考える
・働き方を考える
・将来的に収入を増やす
という順番で考えたいと思っています。


私が心配なのは「生活できるか」だけではなかった
離婚後のお金を考え始めたころは、
家賃が払えるか。
食費が足りるか。
光熱費を払えるか。
そんな、
生活に最低限必要なお金
ばかり考えていました。
でも、子どもたちとの生活を想像すると、それだけではありませんでした。
私が特に心配になったのが、
レジャー費まで残るのか
ということです。
わが家では、
週末に子どもたちと出かけることがあります。
療育手帳を利用することで、市の施設などを安く利用できたり、無料で楽しめたりする場所もあります。
だから、必ずしも毎週たくさんのお金を使う必要はありません。
それでも、
子どもたちをいろいろな場所へ連れて行ってあげたい。
いろいろな経験をしてほしい。
これは離婚後も、できるだけ変えたくないと思っています。
私が削りたくないのは「今まで当たり前だったもの」
家計が苦しくなれば、
何かを見直す必要はあると思います。
でも私は、
子どもたちが今の生活で当たり前にしている小さなことまで、一気になくしたくない
と思っています。
例えば、
お手伝いをしたらポイントを貯めて、お小遣いにする。
「工作したい」と言ったら、必要な道具を買う。
週末には出かける。
一つ一つは、
絶対に生きていくために必要なお金ではないかもしれません。
でも、
私にとっては子どもたちの生活の一部です。
離婚後の家計を作るとき、
こうしたものを全部「不要な支出」として削ってしまえば、必要な生活費はもっと低くできます。
でも私は、
何を残したいかを決めてから、削れるものを探したい
と思っています。


生活費が足りなければ、まず固定費を見直したい
私が最初に見直そうと思っているのは、
家賃以外の固定費です。
毎月何となく払っているもの。
保険。
通信費。
サブスク。
その他の固定費。
一つずつ確認して、
今の自分たちに本当に必要なのかを考えたいと思っています。
特に保険については、
離婚後の保障を考えながら、
必要以上に保険料を払い続けないようにしたいです。


本当は家賃を下げられたら一番大きい
固定費の中でも、
一番大きいのはやっぱり家賃です。
数千円の固定費をいくつも削るより、
家賃が1万円、2万円下がれば家計への効果は大きくなります。
だから私も、
条件に合う安い物件があれば選びたい
と思っています。
ただ、
現実にはなかなか簡単ではありません。
私の場合、
子どもたちとの生活を考えると、
住める場所に条件があります。
学校からある程度近いこと。
将来、長男が通う可能性のある特別支援学校へのアクセスも考えられること。
地震への不安もあるので、耐震性も確認したい。
駅から遠いことはそこまで問題ではありません。
それよりも、
子どもたちが生活しやすく、今後の学校や支援につなげやすい場所
を優先したいと思っています。
だから、
「家賃が高いならもっと安い家にすればいい」
だけでは解決できないと感じています。
家賃差額も離婚条件の中で話し合いたい
私の場合は、
家賃についても離婚条件の一つとして考えています。
私は離婚を希望している側ではありません。
夫から離婚を求められている状況で、
離婚によって子どもたちの住環境まで大きく下げなければならないのであれば、
その差額についても話し合いたいと思っています。
もちろん、
希望すれば必ず家賃差額を養育費に上乗せできる、
という制度ではありません。
実際にどこまで合意できるかは別の話です。
それでも、
「離婚後に必要な家賃はいくらなのか」
を具体的に出しておかなければ、
交渉することもできません。
だから今のうちに、
住みたい地域の家賃相場や必要な条件を調べています。
私にとって養育費は離婚後の家計の重要な収入
離婚後の家計を考えるうえで、
私にとって養育費はかなり重要です。
私は、
養育費を生活費にしっかり組み込んで考える予定です。
養育費を、
「もらえたらラッキーなお金」
として考えるつもりはありません。
子どもたちを育てていくために、
父母で負担するお金だと考えているからです。
一方で、
養育費を家計に組み込むなら、
未払いになった場合にどうするか
まで考えておく必要があります。
私は養育費について、
公正証書を作成し、
強制執行できる形にしておきたいと考えています。
2026年からは養育費の回収方法も変わった
離婚後の生活費を考えるうえで、養育費がきちんと支払われるかどうかも大きな問題です。
2026年4月1日からは、養育費の取り決めがある場合、一定額について一般先取特権が認められるようになりました。
これにより、一定の条件を満たせば、公正証書や調停調書などの債務名義がなくても、養育費の差押えを申し立てられる場合があります。
先取特権が認められる上限額は、子ども1人につき月8万円です。法務省
ただし、
「養育費が未払いになっても簡単に回収できる」
という意味ではありません。
実際に利用するには、養育費の取り決めを確認できる書面などが必要で、裁判所での手続きも必要になります。
養育費が未払いになった場合、2026年4月から一般先取特権を利用できる場合があります。
ただし、使える条件や必要書類、差押えの手続きがあります。


【公的情報リンク】
児童扶養手当など「使える制度」も家計に入れて考える
離婚後の収入は、
自分の給料と養育費だけではありません。
条件に該当すれば、
児童扶養手当などの公的制度を利用できる可能性があります。
こうした制度は、
私にとっても安心材料の一つです。
ただし、
児童扶養手当は、
ひとり親なら全員が同じ金額を受け取れる制度ではありません。
所得などによって支給額が変わります。
また、養育費の一部も所得判定に影響します。
だから、
「離婚したら○万円もらえる」
と最初から決めてしまうのではなく、
自分の場合はいくらになりそうなのか
を確認して家計を作る必要があります。


すぐフルタイムで働く前提にはしていない
離婚後の生活費が足りなければ、
「もっと働けばいい」
という考え方もあります。
私自身も、
将来的にはフルタイムで働きたいと思っています。
でも、
離婚直後からすぐにできるとは考えていません。
子どもたちの生活があります。
三男の様子を見ながら、
幼稚園にするのか、
保育園にするのかも考えたい。
次男が小学校生活に慣れる時期も見たい。
そして長男には支援が必要なので、
利用できるデイサービスなどとのバランスもあります。
だから私は、
まず時短パートから働き、
子どもたちの生活が整って、
支援もうまく利用できるようになれば、
フルタイムへ移行する
という流れを考えています。
「働ける金額」ではなく「働ける時間」から考える
離婚後の収入を考えるとき、
つい、
「月いくら稼がないといけない?」
から考えてしまいます。
でも私の場合は、
その前に、
現実的に何時から何時まで働けるのか
を考える必要があります。
送迎。
学校。
園。
デイサービス。
子どもの帰宅時間。
長期休み。
これらを組み合わせたうえで、
働ける時間が決まります。
そこから、
時給や勤務日数を当てはめて、
自分の収入を考える。
私の場合は、
この順番の方が現実的だと思っています。


だから私は離婚前の準備期間を大切にしたい
私は今、
まだ離婚していません。
そして、
私自身は離婚を希望している立場ではありません。
だからこそ、
今の時間を、
ただ離婚が決まるのを待つ時間にはしたくないと思っています。
今、一番優先したいのは、
離婚条件を夫とすり合わせること。
養育費。
住まい。
教育費。
その他、
離婚後の子どもたちの生活に関わる条件。
夫がどこまで合意するのかによって、
私たちの離婚後の生活設計は大きく変わります。
その話し合いを進めながら、
私は自分でも準備を続けたいと思っています。
ブログやSNS、資格の勉強も「離婚後の収入を増やす準備」
私が今やっていることの一つが、
ブログやInstagramの運営です。
すぐに生活費を支えられるほどの収入になるとは考えていません。
それでも、
勉強しながら、
少しずつ続けています。
そして、
資格の勉強もして、
離婚後に働ける選択肢を増やしておきたいと思っています。
離婚が成立してから、
「さあ収入を増やそう」
とゼロから始めるより、
今できることを少しずつ積み上げておく。
私にとっては、
それも離婚準備の一つです。


生活費が足りないときは「節約」だけで解決しなくていい
離婚後の家計を計算して、
支出が収入を上回っていたら、
焦ると思います。
でも、
方法は、
支出を削ることだけではありません。
① 必要な生活費を出す
まず、実際にいくら必要なのか確認する。
② 固定費を見直す
保険や通信費など、生活への影響が比較的小さいところから確認する。
③ 養育費をきちんと取り決める
金額だけでなく、未払い時の対応も考える。
④ 利用できる制度を確認する
児童扶養手当など、自分が対象になる制度を調べる。
⑤ 現実的に働ける時間を確認する
子どもの学校や支援との両立から考える。
⑥ 将来的に収入を増やす準備をする
仕事、資格、副収入など、選択肢を増やしていく。
私の場合は、
この6つを組み合わせて考えています。
まとめ|「足りない金額」が分かれば、できることを一つずつ考えられる
離婚後の生活費を計算して、
「足りない」
という数字が出るのは怖いです。
私も、
家賃を考えると、
本当にレジャー費まで残るのかなと思いました。
でも、
何となく、
「離婚後のお金が不安」
と思っているだけでは、
何を準備すればいいのか分かりません。
必要な生活費を出す。
自分の収入を考える。
養育費を考える。
手当を確認する。
足りない金額を出す。
そこまで分かれば、
初めて、
「じゃあ、この差をどう埋めよう?」
と具体的に考えられます。
私は、
子どもたちが今まで当たり前にしてきた生活を、
何でも削って成立させる家計にはしたくありません。
そのためにも、
離婚前の今から、
離婚条件を考える。
固定費を見直す。
働き方を考える。
資格を勉強する。
ブログやSNSも続ける。
できることを、
一つずつ準備していきたいと思っています。










