離婚後の生活費を考える中で、食費や光熱費、日用品費と一緒に考えておきたいと思ったのが「医療費」です。
わが家の場合、子どもの普段の通院については医療費助成があるため、大きな負担を感じることはほとんどありません。一方で、すべての医療に助成や健康保険が使えるわけではありません。
実際、長男は近視の進行を抑えるための目薬に毎月4,200円ほどかかっています。ほかにも、将来子どもに歯科矯正が必要になったらどうするのか、自分自身が病気になって働けなくなったらどうするのか。
考えてみると、医療費は「毎月の病院代をいくらにするか」だけでは足りないと感じました。
この記事では、子ども3人との離婚後の生活を考えている私が、医療費についてどんなお金を想定しているのか、今の実体験と一緒にまとめます。

普段の病院代だけを見ると、それほど大きな金額ではありません。でも、いざ必要になったときに「お金がないからできない」となるのは避けたい。だから私は、毎月の医療費を決めるというより、予備費として備えておきたいと思っています。
子どもの医療費は自治体の助成をまず確認する
子どもの医療費については、自治体による医療費助成があります。対象年齢や所得制限、自己負担の有無などは自治体によって異なるため、離婚後に住む自治体の制度を確認しておくことが大切です。厚生労働省も、自治体が実施する医療費助成制度について情報基盤の整備を進めています。
わが家の場合、長男は定期的に通院していますが、現在は医療費助成があるため、通常の通院について大きな自己負担はありません。
そのため、今の生活だけを見れば「子どもの医療費に毎月何万円も必要」という感覚ではありません。
ただし、ここで気をつけたいのが、助成がある=子どもの医療にかかるお金がすべて無料になる、ではないことです。
また、自治体によっては、子どもの医療費助成とは別に、ひとり親本人の医療費負担を軽減する制度が設けられている場合もあります。
私は離婚後の医療費を調べるまで、
「子どもの医療費助成はあっても、自分の医療費は普通に自己負担するもの」
というイメージを持っていました。
でも、ひとり親本人も対象になる制度がある自治体もあると知り、自分が実際に住む地域が決まったら確認したいと思っています。
ただし、制度の名称や対象者、所得制限、自己負担額などは自治体によって異なります。
そのため私は、離婚後の家計を作るときには「医療費助成を受けられる前提」では計算せず、対象になれば利用するくらいに考えておくつもりです。
子どもの医療費助成と、ひとり親本人への医療費助成は同じ制度とは限りません。
離婚後に住む自治体が決まったら、
「ひとり親本人の医療費助成はありますか?」
と一度確認しておきたいと思っています。
わが家では近視予防の目薬に毎月4,200円かかっている
現在、長男は近視の進行を抑えるための目薬を使っています。これは自己負担で、毎月約4,200円かかっています。
年間で考えると、
4,200円 × 12か月=50,400円
です。
月4,200円だけを見ると家計を大きく圧迫する金額には見えないかもしれません。でも、継続して必要になるものは年間にするとそれなりの金額になります。
離婚後の家計を考えるときは、病院の窓口で支払う金額だけではなく、今すでに継続している自費の治療やケアがないかも確認しておきたいと思いました。
歯科矯正など「保険が使えない医療」も考えておきたい
私が子どもの医療費で特に気になっているのが、歯科矯正などの自費診療です。
歯科矯正は原則として健康保険の給付対象ではなく、厚生労働大臣が定める一定の場合には保険適用になる仕組みです。
矯正というと見た目のためというイメージもありますが、私が気になるのはそれだけではありません。もし子どもに噛み合わせなどの問題があって、将来の健康のために治療した方がいいと言われたら、できる限りしてあげたいと思っています。
赤ちゃんの頭の形を整えるヘルメット治療などもそうですが、保険や助成の対象にならないものの中にも、親として「必要なら受けさせてあげたい」と感じるものがあります。
ただ、自費診療は通常の通院とは金額が大きく違うことがあります。
だから私は、子どもの医療費=毎月の病院代だけで考えない方がいいと思っています。
歯科矯正などは、治療内容や疾患によって保険適用になる場合があります。「矯正=すべて自費」と決めつけず、必要になった時点で医療機関に確認することが大切です。
コンタクト・眼科・歯科も家計から抜けやすい
病気になったときの病院代以外にも、眼科や歯科、コンタクトレンズなど、健康のために継続して必要になる支出があります。
私自身もコンタクトを使っていますが、数か月分をまとめて買えば、その月だけ支出が大きくなります。
こうした費用は日用品費に入れても、医療・健康費として管理してもいいと思います。大切なのは分類そのものより、家計を作るときに存在を忘れないことです。
私は日用品費を考えたときにもコンタクト代を月割りして計算しました。


私自身の医療費は今のところほとんどかかっていない
現在、私自身は定期的に病院へ通っているわけではありません。高熱が出て、インフルエンザや新型コロナかもしれないと思ったときに病院へ行く程度です。
だから「自分の医療費として毎月○万円」と予算を取る必要性は、今のところあまり感じていません。
それでも離婚後のことを考えたとき、子どもの医療費以上に不安なのは、私自身が病気になることです。
ひとりで子ども3人を育てる生活になれば、私が動けなくなったときの影響は今以上に大きくなります。
本当に怖いのは「病院代」だけではない
もし自分や子どもが病気になれば、必要になるのは診察代や薬代だけではありません。
例えば子どもが病気になって仕事を休めば、その分収入が減る可能性があります。仕事を休めない場合には、病児保育などを利用する費用が必要になることもあります。
私自身が病気になれば、さらに問題は大きくなります。
「病院代を払えるか」だけではなく、その間の生活をどうするのかまで考えておく必要があります。
だから私は、離婚後の医療への備えを「医療費」という一つの項目だけで考えるより、生活全体の予備費として持っておきたいと思っています。
高額な治療には高額療養費制度もある
健康保険が適用される医療費が高額になった場合には、高額療養費制度があります。
高額療養費制度は、1か月の医療費の自己負担が所得や年齢に応じた上限を超えた場合、超過分が支給される制度です。2026年8月から制度が見直され、月額上限の変更に加えて、新たに年間上限も設けられています。
ただし、だからといって「大きな病気になってもお金の心配はしなくていい」とまでは考えていません。
公的制度でカバーされる範囲を知ったうえで、足りない部分にどう備えるかを考える必要があります。
医療費だけでなく「働けないときの備え」も考えたい
離婚後の医療費を考える中で、私が気になっているのは病院代だけではありません。
もし私自身が病気やけがで働けなくなった場合、
医療費に加えて、収入が減る可能性や、子どもたちの生活をどうするのか
まで考える必要があります。
私は以前、保険にかなりお金をかけていました。
今は「たくさん保険に入っていれば安心」とは考えていませんが、公的保障や貯蓄だけでは対応しにくい部分については、必要な保障を残したいと思っています。
医療費の記事では、普段の通院や自費診療、急な病気への備えを中心に考えています。
保険そのものについては、別の記事で、公的保障・医療保険・生命保険・離婚前に確認したい名義や受取人までまとめています。





病院代に備えることと、保険をたくさん持つことは別だと思っています。まず公的保障や貯蓄を確認して、それでも困る部分を考えたいです。
医療費は月額を決めず「予備費」として持っておきたい
食費や光熱費なら、「毎月○万円」とある程度予算を決めやすいです。
でも医療費は、何もない月はほとんど使わない一方で、病気や治療が重なると突然大きな支出になる可能性があります。
そのため私は、医療費だけで毎月一定額を使う前提にするのではなく、家計の予備費としてお金を確保しておく方法が自分には合っていると思っています。
さらに、将来子どもに歯科矯正などが必要になりそうなら、必要額を確認したうえで、毎月少しずつ別に積み立てる方法も考えたいです。
普段の通院費だけを見るのではなく、
・現在継続している自費の治療
・コンタクト・眼科・歯科
・将来必要になる可能性がある矯正など
・急な病気の予備費
・病児保育などの費用
・仕事を休んだ場合の収入減
・自分自身が病気になったときの備え
まで考えておきたいと思っています。
子どもの将来につながる治療はできるだけしてあげたい
生活費を考える以上、何にいくら使うのか優先順位は必要です。
それでも私は、子どもの将来につながる医療については、できる限りお金を出してあげたいと思っています。
例えば、将来歯科矯正が必要だと言われたとき。
「お金がないからできない」とすぐ諦めるのではなく、本当に必要な治療なのか、保険が使えるのか、どのくらいかかるのかを確認したいです。
そのうえで大きなお金が必要なら、毎月少しずつ積み立てる。
離婚後の家計に余裕があるとは限りません。それでも、必要になる可能性があるお金を先に知っておけば、準備できる時間は作れると思っています。
まずは「わが家で本当にかかりそうな医療費」を書き出す
医療費は家庭によってかなり違います。
定期通院がある家庭もあれば、ほとんど病院へ行かない家庭もあります。コンタクトが必要な人もいれば、歯科矯正を検討している子どもがいる家庭もあります。
だから、一般的な医療費の平均だけを見て家計を決めるより、まずは、
「自分の家では何にお金がかかりそう?」
と書き出してみる方が分かりやすいと思います。
私の場合なら、長男の毎月4,200円の目薬はすでに分かっている支出です。
一方、将来の歯科矯正や自分の病気は、いつ、いくら必要になるか分かりません。
だから、分かっている支出は毎月の家計に入れ、分からないものには予備費や積立で備える。この二つに分けて考えていきたいです。


まとめ|医療費は「今かかっているお金」と「もしものお金」を分けて考えたい
離婚後の医療費を考えてみて、私は毎月の病院代だけを計算するのでは足りないと思いました。
今すでにかかっている医療費は家計に入れる。一方で、突然の病気や将来必要になるかもしれない治療については、予備費や積立で備える。
そして子どもの医療費助成や高額療養費制度など、利用できる制度も確認しておく。
私自身が病気になった場合に備えて、必要最低限の保険についても考えておきたいです。
離婚後の生活では、使えるお金に限りがあります。
だからこそ、ただ「医療費を節約する」のではなく、必要な医療にお金を使えるように、先に準備しておくことが大切だと思っています。










