離婚後の生活費を考えるようになってから、
私が見直したいと思った固定費の一つが、
保険料
でした。
わが家はこれまで、保険だけで年間100万円ほど払っていました。
月にすると8万円以上。
今振り返ると、
かなり保険にお金をかけていた方だと思います。
もちろん当時は、
「何かあったとき困らないように」
と考えて入っていました。
でも離婚後の生活を考えるようになると、
家賃。
食費。
教育費。
貯金。
自分の老後資金。
いろいろなお金を自分で管理していかなければなりません。
そこで私は、
「保険って、本当にここまで必要なのかな?」
と考えるようになりました。
私はもともと、
保険は最低限でいい派
です。
だから離婚後は、
「何となく不安だから入っておく」のではなく、
公的保障でどこまでカバーできるのかを確認して、それでも足りない部分だけ民間保険で補う
という考え方にしたいと思っています。
この記事では、
- 離婚後は保険を見直した方がいい?
- 医療保険は必要?
- 高額療養費制度があれば十分?
- 先進医療はどうする?
- 子どもの医療保険は必要?
- 生命保険はどこまで必要?
- 掛け捨てと貯蓄型はどちらがいい?
- 離婚前に確認しておきたい保険の名義や受取人
について、私自身が考えたことと一緒にまとめます。

保険料をただ削りたいわけではなくて、「何のための保険なのか」を一度整理して、本当に必要なものだけ残したいと思っています。
離婚後の保険は「全部そのまま」でいい?
離婚前に加入していた保険を、
離婚後もそのまま継続する必要があるとは限りません。
結婚しているときと離婚後では、
- 世帯収入
- 貯蓄額
- 子どもの人数
- 子どもの年齢
- 住宅費
- 働き方
- 公的保障
- 自分にもしものことがあったときに困ること
が変わるからです。
私の場合、
これまで保険料だけで年間約100万円。
でも離婚後の家計を考えるなら、
その金額をそのまま払い続けるつもりはありません。
今は、
自分の保険料は月5,000円くらいまでにできたらいいな
と考えています。
もちろんこれは私の場合の目安で、
「ひとり親なら月5,000円が正解」
という意味ではありません。
大切なのは、
まず公的保障と貯蓄を確認して、足りないリスクだけ民間保険で補うこと
だと思っています。
私が一番見直したいのは医療保険
私が今一番迷っているのは、
医療保険です。
入院したら何十万円、何百万円もかかるのでは?
と思うと、保険を手厚くしたくなります。
でも日本には健康保険に加えて、
高額療養費制度
があります。
高額療養費制度がある
高額療養費制度は、
1か月に医療機関や薬局で支払う保険診療の自己負担額が一定の上限を超えた場合、その超えた部分が支給される制度です。
上限は年齢や所得によって異なります。2026年8月から制度が見直され、月額上限の変更や年間上限も導入されています。
例えば厚生労働省は、2026年8月以降、70歳未満で年収約370万~510万円の人が医療費100万円の治療を受けたケースでは、自己負担が約9.3万円になる例を示しています。
つまり、
保険診療で医療費が100万円かかったから、自分も30万円をそのまま負担し続ける
というわけではありません。
保険診療の自己負担には、
年齢や所得に応じた上限があります。
ただし、
医療にかかるすべての費用が上限の対象になるわけではありません。
高額療養費があっても自己負担になるものがある
ここは私も大事だと思っています。
高額療養費制度の対象は、
保険が適用される診療の自己負担部分
です。
一方で、
- 入院時の食事代
- 差額ベッド代
- 先進医療にかかる費用
などは高額療養費制度の対象外です。
だから、
「高額療養費制度があるから入院しても絶対に○万円以上かからない」
とは言えません。
私自身は、
個室に絶対入りたいというこだわりはありません。
だから差額ベッド代のために高額な医療保険へ入るより、
必要なら大部屋でもいい
と考えています。
こういう部分も、
保険を考えるときには大事だと思います。
私は先進医療特約は残したい
一方で、
私が気になっているのが、
先進医療
です。
厚生労働省によると、先進医療にかかる技術料は健康保険の対象にならず、患者が全額自己負担します。
通常の診察や検査など、保険診療と共通する部分については健康保険が適用されます。
だから私は、
医療保険そのものは最低限にしつつ、
先進医療特約は付けておきたいかな
と考えています。
もちろん、
先進医療を使う可能性や必要性は人によって違います。
ただ私の場合は、
高額療養費制度ではカバーされない部分の中で、自分が備えておきたいもの
として考えています。
医療保険は「入院したらいくら欲しい?」から考えない
以前の私は、
「入院日額5,000円」
「入院日額1万円」
という保険の数字を見て、
多い方が安心なのかな
と考えていました。
でも今は逆です。
まず、
① 公的医療保険でいくらまで負担する可能性があるか
② 貯金からいくらなら出せるか
③ 入院中に困る費用は何か
④ それでも足りない部分は何か
を考えてから、
保険を決めた方がいいと思っています。
私の場合なら、
差額ベッド代には強くこだわらない。
でも先進医療は備えておきたい。
そう考えると、
「全部入り」の高い医療保険じゃなくてもいいのかもしれない
と思うようになりました。
ひとり親の備えは保険だけでは足りない
私が離婚後の保険を考える中で気づいたのは、
保険に入っていれば、もしものときの問題がすべて解決するわけではない
ということです。
例えば私自身が病気やけがで動けなくなった場合、医療費への備えだけでなく、子どもたちの生活をどうするかも考えておく必要があります。
特に子どもが3人いる私にとっては、
- 子どもの預け先
- 学校や園への対応
- 仕事を休む期間
- その間の生活費
など、お金以外にも準備しておきたいことがあります。
だから私は、民間保険をどこまで残すか考えるときも、「保険で備えること」と「生活の中で準備すること」を分けて考えたいと思っています。
医療保険から給付金を受け取れても、子どもの預け先や仕事を休む間の生活まで自動的に解決するわけではありません。
私は、お金の備えと生活面の備えを一緒に考えておきたいです。


生命保険は「自分が亡くなった後」を考える
医療保険とは別に、
子どもがいるなら確認したいのが、
死亡保障です。
私にもしものことがあった場合、
子どもたちの生活がどうなるのか。
ただし、
「子ども3人だから何千万円の生命保険に入ればいい」
と単純に決めるものではないと思っています。
日本には一定の要件を満たせば、
遺族基礎年金
などの公的保障があります。
2026年度の場合、遺族基礎年金は、要件を満たす「子のある配偶者」または「子」が対象で、子どもの人数に応じた加算があります。
だから死亡保障も、
必要な生活費・教育費 − 貯蓄 − 公的保障 − その他の収入
を考えて、
不足する部分を保険で補う、
という順番がよさそうです。
遺族年金は、家族構成・年金加入状況・保険料納付状況などによって受給できるかが変わります。
「子どもがいるから必ず○円受け取れる」とは限りません。
子どもの医療保険はどうする?
子どもの医療費についても、
私はかなり最低限でいいと思っています。
多くの自治体には、
子どもの医療費助成制度
があります。
ただし対象年齢や自己負担などは自治体によって異なるため、
「子どもは全国どこでも完全無料」ではありません。
自分が住む自治体の制度を確認する必要があります。
私自身は、
子どもたちは今のところ、
県民共済くらいのシンプルな保障でいいかな
と考えています。
医療費そのものが助成されるなら、
民間保険を手厚くするより、
必要な範囲だけ備えておきたいからです。
私は貯蓄型より掛け捨てにしたい
保険を見直す中で、
私がかなり考えが変わったのが、
貯蓄型保険
です。
これまで夫の意向で、
積立型のドル建て保険にも入っていました。
当時は、
「保険にもなるし、お金も貯まる」
という感覚でした。
でも離婚することになり、
途中で解約すると、
元本割れする可能性がある
ことを実感しました。
正直、
このお金をNISAに入れておけばよかった……
と思っています。
もちろん、
ドル建て保険そのものが悪いという話ではありません。
為替や解約時期、商品内容によって結果は違います。
ただ私は、
保障と資産形成は分けた方が自分には合っている
と感じました。
今後は、
保険は必要な保障を掛け捨てで。
資産形成はNISAなどで。
という形にしたいと思っています。
離婚時に貯蓄型保険を解約するなら注意
貯蓄型保険の場合、
離婚するからといって、
すぐに解約すればいいとは限りません。
解約返戻金がある保険は、
財産分与に関係する可能性があります。
また、
- 契約者
- 被保険者
- 受取人
- 保険料を誰が払っていたか
- 解約返戻金はいくらか
を確認しておく必要があります。
私自身も、
離婚前に保険を整理するときは、
「この保険はいくら戻る?」
まで確認しておきたいと思っています。


離婚前に確認しておきたい保険6つ
私は離婚前に、少なくとも次のことは確認しておきたいです。
① 契約者は誰?
夫なのか、自分なのか。
② 被保険者は誰?
誰に何かあったときの保険なのか。
③ 受取人は誰?
死亡保険金などの受取人が誰になっているか。
④ 解約返戻金はいくら?
貯蓄型保険なら現在いくら戻るのか。
⑤ 離婚後もそのまま継続できる?
契約者変更や名義変更が必要か。
⑥ 子どもの保険は誰が契約している?
離婚後に保険料を誰が払うのかも確認。
特に受取人は確認しておきたい
結婚している間に加入した保険では、
死亡保険金の受取人が、
配偶者
になっていることもあります。
離婚しても、
保険会社が自動的に新しい受取人へ変更してくれるとは限りません。
だから離婚前後には、
契約者・受取人・住所・口座などの変更が必要か
を各保険会社へ確認したいです。
保険料は固定費として考える
保険は、
一度契約すると毎月自動的に引き落とされるので、
だんだん「あるのが当たり前」になりやすい固定費です。
でも、
月5,000円なら年間6万円。
月2万円なら年間24万円。
月5万円なら年間60万円。
これが10年続けば、
かなり大きなお金になります。
だから離婚後は、
保障内容だけではなく、「この保険料を10年払い続けたいか?」
まで考えたいと思っています。
保険を削った分を貯金や投資に回す選択肢もある
私の場合は、
保険を減らして浮いたお金を、
ただ使ってしまうのではなく、
生活防衛資金やNISAなどに回したい
と思っています。
例えば月1万円保険料を減らせれば、
年間12万円。
10年なら120万円です。
もちろん投資には値下がりリスクがありますし、
保険とは役割が違います。
だから、
保険かNISAか
の二択ではありません。
保険は、
起きたときに家計では耐えられないリスクに備えるもの。
貯金や投資は、
将来のために資産を作っていくもの。
役割を分けて考えた方が、
私は分かりやすいと思っています。
私が離婚後の保険で残したい考え方
私は、
「ひとり親になるんだから保険を厚くしなきゃ」
とは考えていません。
でも、
「固定費を削りたいから全部解約」
というのも違うと思っています。
私がこれから考えたいのは、
自分に足りないものは何か。
です。
例えば、
医療費は高額療養費制度がある。
子どもの医療費には自治体の助成がある。
貯金で払える費用もある。
そのうえで、
先進医療。
死亡した場合の子どもの生活。
働けない期間。
など、
自分では負担しきれないところだけ保険を使う。
それくらいでいいのかなと思っています。
まとめ|保険は「安心だから入る」から「足りない部分だけ補う」へ
結婚していたときの私は、
保険だけで年間100万円ほど払っていました。
でも離婚後は、
同じ保険をそのまま持ち続けるつもりはありません。
今は、
最低限の保障でいい。
と思っています。
・離婚後は家族構成や家計が変わるので保険を見直す
・高額療養費制度で保険診療の自己負担には上限がある
・食事代・差額ベッド代・先進医療などは対象外 先進医療の技術料は原則全額自己負担
・子どもの医療費助成は自治体によって異なる
・死亡保障は公的保障や貯蓄を確認して不足額を考える
・子どもの預け先など、お金以外の備えも重要
・離婚前に契約者・受取人・解約返戻金・名義を確認
・貯蓄型保険は解約時の元本割れにも注意
・保険と資産形成は役割を分けて考える方法もある
私自身、
「保険がある=安心」
だと思っていた部分もありました。
でも今は、
何が起きたら困る?
そのとき公的制度はいくら使える?
貯金ではどこまで対応できる?
それでも足りない部分は?
この順番で考えたいと思っています。
離婚後は固定費をできるだけ小さくしたい。
でも、
必要な保障まで削る必要はない。
自分と子どもに本当に必要なものを一つずつ整理して、
「何となく入っている保険」をなくしていく。
それが、私が今考えている離婚後の保険の持ち方です。
公的情報
高額療養費制度は、保険診療の自己負担が一定額を超えた場合に超過分が支給される制度で、2026年8月から月額上限の見直しや年間上限の導入が行われています。
また、食事代・差額ベッド代・先進医療費などは高額療養費制度の対象外です。
先進医療の技術料については全額自己負担となります。
遺族基礎年金については、日本年金機構が2026年度の受給要件・対象者・年金額を案内しています。










